『未来の年表』シリーズ100万部突破！！！

日本が人口減少社会にあることは「常識」。だが、その実態を正確に知る人はどのくらいいるだろうか？　第１部では「人口減少カレンダー」とし、2017年から2065年頃まで、いったい何が起こるのかを、時系列に沿って、かつ体系的に示した。第２部では、第１部で取り上げた問題への対策を「10の処方箋」として、なるべく具体的に提示した。本書は、これからの日本社会・日本経済を真摯に考えるうえでの必読書となる。

＜主な内容＞
第１部　人口減少カレンダー
2017年　「おばあちゃん大国」に変化
2018年　国立大学が倒産の危機へ
2019年　ＩＴ技術者が不足し始め、技術大国の地位揺らぐ
2020年　女性の2人に1人が50歳以上に
2021年　介護離職が大量発生する
2022年　「ひとり暮らし社会」が本格化する
2023年　企業の人件費がピークを迎え、経営を苦しめる
2024年　3人に1人が65歳以上の「超・高齢者大国」へ
2025年　ついに東京都も人口減少へ
2026年　認知症患者が700万人規模に
2027年　輸血用血液が不足する
2030年　百貨店も銀行も老人ホームも地方から消える
2033年　全国の住宅の3戸に1戸が空き家になる
・・・ほか

第２部　日本を救う10の処方箋　――次世代のために、いま取り組むこと
「高齢者」を削減／24時間社会からの脱却／非居住エリアを明確化／中高年の地方移住推進／第３子以降に1000万円給付　
・・・ほか